就学前のプログラムや学校教育、塾代、予備校代、就労支援など、成長段階に合わせてかかる経費はそれぞれありますが、

０～３歳児の乳幼児期に、きちんとした精神的ケアを行ったり、

マルトリートメントに陥りやすい家庭に対して育児支援·早期教育を行ったほうが、成人して、重篤な症状が現われてから対処するよりも費用対効果が高いという研究結果が発表されました。

（※ノーベル経済学賞の受賞者であるシカゴ大学のジェームズ·ヘックマン）

また、子ども虐待を社会的コストの観点から調査。

子ども虐待による死亡·傷病関連、学力低下に伴う生産性慣失、離婚、犯罪、生活保護の項目から算出した社会福祉関連、および医療費等の公的経費は、年間一兆六千億円(2012年のデータによる試算)にものぼるとされています。

（※２０１４年子どもの福祉サービ スレビ ュ ーChildren and Youth Services Review という海外雑誌に花園大学の和田一郎氏により掲載された論文）

各家庭から見ても、社会全体から見ても、

どの時期に一番力を入れると一番費用対効果が高いか歴然としていますね。

逆に、あとになればなるほど、塾代等お金で解決できる問題（言い換えれば、お金でしか解決できない問題）に変化していきます。

まだ早い、のか。今しかできないこと、なのか。

わが子が小さければ小さいほど、〝今しかできないこと”がいっぱいです！